| アドバイス | |||||||||||||
| B 04.木造住宅(在来工法)のリフォームについて | |||||||||||||
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木造住宅(在来工法)のリフォームについて |
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以前、築35年の木造住宅について「建て替えかリフォームか迷っています。 新築より、リフォームの方がどのくらい安いのですか?」という相談を受けた事があります。 日本の木造住宅の平均寿命は世界一短いらしいですが、地球環境のためにも今あるものを直しながら長く使うと言う事がこれからは大切だと思います。 実際問題としてリフォームの場合、どこに手を加えるのかによってその工事費が大きく異なってきます。 (在来工法の場合)
内装壁や天井のクロス張替え程度のリフォームなら、大した金額になりませんが、設備の更新や構造補強等まで行なうようになればそれなりの金額がかかる事になります。 実際に建物の状況や工事内容が分からないので、「何割くらい安い」とはっきり申し上げる事ができません。 ただ、当事務所の経験値として申し上げれば、基礎や木軸部分の耐震補強や、屋根・外壁の更新を行なっても、新築時ほどの工事費がかかる事はないと思います。 ただし、コストの高い仕上材の使用や、増築が伴う等の条件がある場合はなんとも言えません。 敷地の立地条件によってもコストが変化します。 ちなみに、TVの某リフォーム番組に良く出てくるような、製作家具工事(特注家具の製作)が多いプランは安価にはなりません。 製作家具の手間代は一般的な大工さんの手間よりも高いからです。 家具類の製作技術は非常に細やかで程度の高いものが必要となるので、家具工場で設計者自ら家具を製作する事もありません。 また、増築(床面積が増える)が伴う場合は「建築確認申請」が必要になりますが、建築確認申請を出す事になると、古い既存部分の仕様が現在の法規制に適合するように、その部分も直さなければならなくなります(既存不適格)。 良くある例としては、既存外壁が木の板だが現在敷地は外壁の仕上げは「不燃材」でないとならない地域となっているため、手を加えないつもりでいた既存部分でも外壁材の張り替えが必要となる、と言うような事があるので気をつける必要があります。 |
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耐震性向上のためのリフォームの必要性 |
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築年数の古いの木造住宅となると、現在の構造基準よりも耐震性能が劣っているケースが多いので、まず耐震補強を行なうかどうかが工事内容(金額)を決める一つのポイントとなります。 せっかくお金をかけてリフォームしても地震で壊れてしまっては何にもなりません。 耐震性能に対して、現在よりも基準や設計者・施工者の認識が甘かった古い建物については、ぜひとも適切な耐震補強を行なうべきでしょう。 木造部分の耐震補強を行なう場合、外壁か内装壁のいずれか、場合によっては双方を一度撤去して柱や梁をむき出しの状態にしないと補強工事を行えません。 仕上げ材をはがしてみて、初めて柱や土台が腐っていたのが判明することもあるので、どうしても「工事を始めてみないと分からない」部分があります。 |
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コンクリート基礎の耐震性 |
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古い物件のリフォームの場合、一番大きな問題となるのが「コンクリート基礎」です。 昔は基礎の設計や施工の概念が現在よりもかなりおおらかだったので一番気がかりな所です。 大きな地震の際に建物を倒壊させないためにはやはり強固な基礎が必要で、木造部分だけの補強だけでは不十分です。
以上、基礎の元々の基本性能の低さや、経年劣化の進み具合がおおいに懸念されます。 基礎の表面にヒビが発生している基礎の場合、そのヒビがコンクリート基礎内部に達していると、内部の鉄筋が腐食したり、コンクリートの中性化が進み強度が低下するので、致命的な欠陥となっている事もあります。 木造部分はある程度古い部材(柱・梁・土台 等)の交換や新しい部材の付け足しが可能ですが、基礎に関しては現在のところ安価で有効な定番の補強方法というものがありません。 いろいろな補強方法や製品が出回っていますが一概にどれが良いとは言えませんし、基礎補強の技術は基本的にはまだ発展途上の段階です。 一番良いのは木造部分だけを曳き家して基礎を今の基準で新しく造り直す事ですが、なかなかそうもいきません。 (敷地に余裕がある、工期に余裕がある、予算委余裕がある・・・など諸条件が揃わないと無理) まず、コンクリート基礎の基本性能や劣化程度を良く検査して、木造部分のリフォームに取りかかるかどうかを判断した方が良いでしょう。 |
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